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藤倉化成（加藤大輔社長）は５月13日、２０２２年３月期連結決算を発表した。同社グループの売上高は、前年同期比２・６％減の４８２億１４００万円、営業利益が同24・１％減の12億２９００万円、経常利益が同23・６％減の14億４９００万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同39・３％減の７億４１００万円であった。　

セグメント別業績では、コーティング部門は原材料価格高騰の影響を大きく受けた。上期は自動車生産台数の回復等により、主力の自動車向け塗料の需要は堅調に推移したが、下期に入って世界的な半導体不足やサプライチェーンの混乱等で自動車生産台数が減少したことによって、需要が急激に悪化。非自動車分野ではホビー用塗料の需要は堅調なものの、世界的な物流網の混乱による出荷制限等もあり、販売が低調に推移した。この結果、売上高は同17・５％増の２２０億３千万円、営業利益は同45・０％減の３億１９００万円となった。

塗料部門では、一部のユーザーがウッドショックによる木材価格の高騰等を受けて木質系住宅の受注を制限したこと等もあり、新築住宅用塗料の販売は前年比で微増となった。リフォーム用塗料では、新型コロナウイルス感染症の影響によりリフォーム工事件数が減少したこともあり、当初計画と比べ需要が低調に推移したものの、前年比では増加の結果となった。この結果、売上高は同６・８％増の１２４億７千万円、営業利益は同32.・１％増の７億２８００万円となった。　

電子材料部門では、スマートフォン向けおよびＩｏＴ家電向け製品の需要が好調に推移した一方、パソコン向け製品の需要は低調に推移。車載用製品も半導体不足による生産調整の影響等もあり低調に推移した。この結果、売上高は同４・３％増の38億５４００万円、営業利益は同32・２％減の１億２千万円となった。化成品部門では、コピー機やプリンターメーカーがトナーの在庫を積み増す動きもあり、トナー用レジンの需要が堅調に推移。壁紙等に使用されている粘着剤も堅調に推移した。メディカル材料分野では主力製品の一つであったＲＩ試薬が販売終了となり、売上高は前年を下回った。この結果、売上高は同18・３％増の40億５２００万円、営業利益は同６・３％増の１億６８００万円となった。合成樹脂部門では、液晶テレビ用途向け製品の原料販売が終了したことにより、売上高が前年を大きく下回った。また、飛沫防止関連製品の需要は一定数あったものの低調に推移した。カーエレクトロニクス分野向け製品の売上は微増となった。この結果、売上高は同50・９％減の59億３００万円、営業損失は１億５００万円（前期営業利益１億５４００万円）となった。

２０２３年３月期の通期業績予想は、売上高が同９・９％増の５３０億円、営業利益が同18・０％増の14億５千万円、経常利益が同13・９％増の16億５千万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同35・０％増の10億円を見込んでいる。