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ＢＡＳＦジャパンと三井化学は６月１日、日本でのケミカルリサイクルの推進に向けた協業検討を開始したと発表した。バリューチェーンの横断的な連携を通じ、日本国内におけるプラスチック廃棄物のリサイクル課題に応えるケミカルリサイクルを日本で事業化することを目指す。　

ＢＡＳＦが展開している「ChemCyclingプロジェクト」では、プラスチック廃棄物を、化学品製造の原料として使用可能な熱分解油に変換する技術を持つ。そのケミカルリサイクルにより生まれた化学品は、プラスチックなどの新素材の製造に使用され、高いスペック要求のある用途であっても品質を損なうことがないのが特徴とのこと。既に欧州では、この手法により製造された最終製品が市場に展開されている。同手法の利用により、2025年には、化石原料を年間25万ｔのリサイクルおよび廃棄物ベースの原材料に置き換えることを目指している。

協業検討にあたり、ＢＡＳＦジャパンの石田博基社長は、「欧州で培ってきた技術やノウハウを活用し、三井化学とともに日本国内におけるプラスチックのサーキュラーエコノミーの実現に向けて大きな一歩を踏み出せることを嬉しく思う」と述べる。一方、三井化学のESG担当常務執行役員の平原彰男氏は「日本においてもプラスチック問題は大きな社会課題であり、バリューチェーン全体での社会変革を求められている。ＢＡＳＦが欧州で実証しているケミカルリサイクル技術は価値あるソリューションであり、当社が持つ技術やエチレンクラッカーなどのアセットと組み合わせることで、循環経済の実現に向けた大きな布石になるものと思っている」と、協業に意欲的である。

日本において、昨年12月に「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」が策定され、リサイクルの重要性が一層高まっている。その中で、ケミカルリサイクルはマテリアルリサイクルを補完するソリューションとして注目されていた。