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日本塗料工業会（毛利訓士会長）は2022年１月の業況観測アンケート（日塗工会員33社集計、前年同月比）の結果を発表した。前年同月比指数計算値は、販売数量が101.7％、販売金額が106.0％で推移した。需要分野別（金額）では建築が前年同月比107.5％、船舶・構造物が同104.6％、電気・機械・金104.6％、自動車が102.5％とプラス推移であったが、木工は同98.2％とマイナスで推移した。全体の販売数量は33社中、前年同月比プラスが12社、マイナスが19社、横ばいが２社、販売金額は33社中、同プラスが16社、マイナスが15社、横ばいが２社であった。出荷数量の推定値は12万２千ｔで前年同月比101.7％、同金額は510億円で29億円増加した。

需要業種別で見ると、建築は21社中プラスが８社、マイナスが７社、横ばいが１社、自動車は14社中プラスが６社、マイナスが７社、横ばいが１社であった。船舶・構造物は９社中プラスが５社、マイナスが３社、横ばいが１社。電気・機械・金属は18社中プラスが10社、マイナスが８社。木工は８社中プラスが４社、マイナスが３社となった。2022年２月見込み（前年同月比）は販売数量では33社中プラス予想が10社、マイナス13社、横ばいは10社。同金額はプラス予想が13社、マイナスが11社、横ばいが９社であった。なお、2022年１月の販売数量見込みは前年同月比99.７％、同金額が105.０％と見込んだ。